日本の海岸から船で沖へ出たとき、「スマホの4G・5Gは沖合何mまで届くのか」「東京湾や琵琶湖ならほぼ圏内なのか」「楽天モバイルは他社より弱いのか」と気になることがあります。
結論からいうと、携帯電話の地上基地局には「海岸から一律○mまで」という固定の到達距離はありません。沿岸基地局の位置・高さ・アンテナ方向・周波数・送信電力・スマートフォン側の性能・船の位置・干渉状況などによって、数百mで不安定になる場所もあれば、条件が良ければ数km以上離れても通信できる場合があります。
また、東京湾や琵琶湖について「ドコモ98％、楽天90％」のような水面面積ベースの公式カバー率は、少なくとも各社が一般向けに公表している通常の人口カバー率とは別物です。公式エリアマップを見れば大まかな予測はできますが、水面全体を対象にした正確なパーセンテージを根拠なく算出するべきではありません。
この記事では、海上で電波が届く仕組み、4Gと5Gの違い、楽天モバイルの現在の位置づけ、東京湾・琵琶湖での考え方、さらに2026年時点で利用が始まっているスマートフォン直接衛星通信まで整理します。
- 海岸からスマホの電波は何mまで届くのか
- 理論上はなぜ海上の電波が遠くまで届くことがあるのか
- 海上では4Gの低い周波数帯が有利になりやすい
- 5Gのほうが4Gより海上で遠くまで届くとは限らない
- 海岸から1kmなら必ずつながる？10kmなら必ず圏外？
- 東京湾はスマホの電波が比較的届きやすい条件がそろっている
- 東京湾でも湾口や外洋に近づけば条件は変わる
- 琵琶湖は海ではないが、電波の考え方はほぼ同じ
- 東京湾・琵琶湖の「カバー率」は何％と答えるべきか
- 楽天モバイルはドコモ・au・ソフトバンクより1～2歩劣るのか
- 楽天モバイルの「人口カバー率99.9％」を海上カバー率と混同しない
- 楽天モバイルの700MHzプラチナバンドで海上も改善する？
- ドコモ・au・ソフトバンクなら必ず海上に強いわけでもない
- 大型船では岸に近くても圏外になる場合がある
- スマホにアンテナ表示があるのに通信できない理由
- 海上ではスマホの電池消費が増えることもある
- 2026年は「地上基地局が圏外＝完全に通信不能」とは限らなくなった
- ソフトバンクにもStarlink Directがある
- 海上で確実な通信が必要なら携帯1回線だけに依存しない
- 東京湾や琵琶湖で実際に使うなら確認すべきこと
- 海上利用でキャリアを比較するときのポイント
- 「どのキャリアが一番海に強い？」には場所を指定しないと答えにくい
- まとめ：海上のスマホ電波は「沖合○m」ではなく場所ごとのエリア設計で決まる
海岸からスマホの電波は何mまで届くのか
携帯電話の電波には、「基地局から500m」「海岸から2km」のような全国共通の境界線はありません。携帯キャリアのサービスエリアは、複数の基地局から発射される電波によって形成されています。
海上では山や建物などの遮蔽物が少ないため、陸上より遠くの基地局を見通せる場合があります。このため、沿岸から数km離れた地点でも4G通信できるケースは珍しくありません。一方、海上に向いていないアンテナしかない場所、入り江、島の陰、基地局が少ない地域などでは、岸からそれほど離れていなくても圏外になる可能性があります。
ドコモも公式に、フェリーや船釣りなど海上利用を想定し、沿岸基地局へ海上方向の専用アンテナを追加したり、アンテナの電波発射方向を調整したりして海上エリアを広げていると説明しています。
[参照] NTTドコモ公式「どこでも通信がつながるための取組み・海での取組み」
したがって、現実的には「沖合何mまで」という距離で判断するより、航行予定地点を各社の公式サービスエリアマップで確認するのが適切です。
理論上はなぜ海上の電波が遠くまで届くことがあるのか
海上では基地局と船の間に高い建物が少なく、見通しが確保されやすいのが特徴です。そのため、電波伝搬だけを考えると陸上の市街地より有利になる場面があります。
単純な電波見通しの目安として、地球の曲率だけを考える近似では、見通し距離はアンテナの高さによって変化します。たとえば基地局アンテナを地上30m、スマートフォンを海面から約1.5mの高さとすると、幾何学的な見通し距離はおおよそ20km台になります。
ただし、これは「20km先でもスマホが必ず通信できる」という意味ではありません。実際の携帯通信ではアンテナの向きや下向き角度、基地局からの送信電力、端末から基地局へ返す上り通信、利用周波数、他セルとの干渉、ネットワーク側の設計などが影響します。
特にスマートフォンは基地局ほど大きなアンテナや高い送信能力を持っていないため、「基地局の電波はスマホまで届いているように見えるのに、通信が安定しない」ということもあります。
海上では4Gの低い周波数帯が有利になりやすい
携帯電話では複数の周波数帯が利用されています。同じ条件なら、一般的に700MHz・800MHz・900MHzなど比較的低い周波数帯は、1.7GHz、2GHz、3.7GHz、4.5GHzなど高い周波数帯より遠方までエリアを作りやすい傾向があります。
ドコモ、au、ソフトバンクは長年、700～900MHz付近のいわゆるプラチナバンドを広いエリアで利用しています。楽天モバイルも2024年6月から700MHz帯の商用サービスを開始しており、2026年時点でも対応地域を順次拡大しています。
[参照] 楽天モバイル公式「700MHz帯での商用サービスを開始」
海岸から遠くまで安定して通信したい場合、「5G表示があるか」だけを見るより、広域をカバーする4G LTEがどの程度整備されているかを見るほうが実用上重要なことがあります。
5Gのほうが4Gより海上で遠くまで届くとは限らない
5Gは高速通信という印象がありますが、高速だから遠くまで届くわけではありません。5Gにはさまざまな周波数が使われており、Sub6やミリ波など比較的高い周波数を利用するエリアでは、広域カバーという点で4G低周波数帯が有利になることがあります。
auも公式案内で、5Gは電波の性質上、4G LTEより届きにくい場合があることを案内しています。また、5Gエリアでも実際の通信時には4Gへ切り替わる場合があります。
そのため船上では、「5Gが切れたから圏外」というわけではなく、4G LTEへ切り替わって通信を継続することがあります。長距離の海上通信では、むしろ4Gが重要な役割を果たします。
海岸から1kmなら必ずつながる？10kmなら必ず圏外？
どちらも断定できません。海岸から1km程度でも、基地局の配置や地形によっては弱い場所があります。反対に東京湾のように周囲を人口密集地で囲まれ、沿岸に多数の基地局がある場所では、数km沖でも複数の基地局が見える可能性があります。
たとえば同じ5km沖でも、東京湾中心部と、人口の少ない海岸の沖合では条件がまったく異なります。また船のデッキでスマートフォンを利用する場合と、大型船の金属製船室内で利用する場合でも電波状況は大きく変わります。
したがって実際の利用を考える場合は、距離ではなく「その地点を基地局がカバーするよう設計されているか」を見る必要があります。
東京湾はスマホの電波が比較的届きやすい条件がそろっている
東京湾は東京都、神奈川県、千葉県の人口密集地域に囲まれ、港湾施設や沿岸市街地も多いため、日本の海域の中では地上携帯ネットワークを利用しやすい条件がそろっています。
ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルの公式エリアマップを見ると、東京・横浜・川崎・千葉など湾岸部には広範囲の4Gエリアがあります。このため東京湾内では、航路や場所によって差はあるものの、沿岸基地局からの電波を受けられる可能性が高いと考えられます。
ただし、「東京湾の水面の○％がカバーされている」という4キャリア共通基準の公式数値は見当たりません。サービスエリアマップはあくまで通信可能性を示す予測図であり、船上の特定地点で必ず通信できる保証ではありません。
東京湾でも湾口や外洋に近づけば条件は変わる
東京湾の奥部と、浦賀水道を経て外洋へ向かう場所では条件が異なります。湾奥は四方に近い形で沿岸基地局を受信できる可能性がありますが、外洋へ出るにつれて陸地との距離が大きくなります。
また、海上では遠方の複数基地局が見えるため、単純に電波が遠くまで飛べば良いわけではありません。ドコモも、湾内中心部では複数の沿岸基地局から電波が届くことで干渉が発生し、利用しづらくなることがあると説明しています。
このため「アンテナ表示が4本あるか」だけでなく、実際にデータ通信が安定するか、上り通信が成立するかも重要です。
琵琶湖は海ではないが、電波の考え方はほぼ同じ
琵琶湖も広い水面なので、スマートフォンから見れば海上に近い電波環境になります。湖岸には大津市、草津市、彦根市、長浜市などの市街地があり、各キャリアの基地局も設置されています。
湖面上では建物による遮蔽が少ないため、岸からある程度離れても複数の基地局を受信できる場合があります。一方、琵琶湖は南北に長く、周囲には山地もあるため、湖の場所によって基地局密度や電波方向が変わります。
特に「琵琶湖だから全域ほぼ100％」と考えるのは避けるべきです。湖上の正確な通信状況については、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルそれぞれのサービスエリアマップを拡大して確認する必要があります。
また、各社が公表する「人口カバー率」は人が居住している地域を基準にした指標なので、人口の存在しない湖面のカバー率を意味しません。
東京湾・琵琶湖の「カバー率」は何％と答えるべきか
東京湾や琵琶湖について、水面の何％でスマートフォンが利用できるかを知りたくなるところですが、一般公開されている携帯キャリアの資料から正確な水面面積比を出すことは困難です。
キャリアのエリアマップは通信可能性を色で表示していますが、「東京湾面積1,500平方kmのうち92.3％」のような統計値を通常公開しているわけではありません。さらにエリアマップ上で圏内に見えても、船体、天候、端末、周波数、基地局負荷などによって実測結果は変化します。
したがって、SEO記事やQ&Aなどで根拠のない「東京湾99％」「琵琶湖95％」といった数字を作るのは避けるべきです。
実用上は、航行予定ルートを各社の公式マップ上で確認し、必要なら複数回線を用意するほうが確実です。
楽天モバイルはドコモ・au・ソフトバンクより1～2歩劣るのか
「楽天モバイルは必ず他社より1～2段階弱い」と全国一律に断定するのは正確ではありません。楽天モバイルは基地局を急速に増設しており、楽天回線とパートナー回線を合わせた4G人口カバー率について99.9％と公表しています。
ただし、人口カバー率が同じだから海上での体感も同じになるわけではありません。人口カバー率は海や湖の面積を評価するための指標ではないからです。
また楽天モバイルは携帯電話事業への本格参入が他3社より新しく、主要な自社4G周波数として1.7GHz帯を使ってきました。700MHzのプラチナバンドは2024年に商用提供が始まり、2026年時点でも対応地域を主要都市部などから順次拡大しています。楽天モバイル自身も2026年の端末案内で、プラチナバンド対応地域は主要都市部から順次拡大予定としています。
この点から、特に沿岸・山間部・屋内などでは場所によってドコモ・au・ソフトバンクとの差を感じる可能性はあります。一方、都市部や基地局配置が良い場所では楽天モバイルでも十分良好な通信が可能なので、単純な順位付けより実際の航行場所で比較することが重要です。
楽天モバイルの「人口カバー率99.9％」を海上カバー率と混同しない
携帯キャリアの広告などで使われる人口カバー率は、「日本国土の99.9％でつながる」という意味でも、「領海の99.9％でつながる」という意味でもありません。
楽天モバイルが公表している99.9％という数値も、楽天回線と国内パートナー回線を組み合わせた人口カバー率として案内されてきたものです。
人口のほぼ存在しない海上や湖上では、この指標だけから通信可能性を判断することはできません。これは楽天モバイルに限らず、他キャリアの人口カバー率を見る場合も同様です。
海や湖で利用するなら、「人口カバー率」より公式サービスエリアマップ上で実際の水面がどのように表示されているかを見るべきです。
楽天モバイルの700MHzプラチナバンドで海上も改善する？
700MHz帯は1.7GHz帯などに比べ、広いエリアを形成しやすい性質があります。そのため楽天モバイルが700MHz帯基地局を増やしていけば、沿岸を含め通信可能範囲が改善する可能性があります。
ただし、プラチナバンドを保有しただけで全国の海上エリアが即座に他社と同じになるわけではありません。基地局ごとに無線設備を設置し、アンテナ方向や出力を設計して初めて実際のエリアになります。
楽天モバイルの公式情報でも、700MHz帯は商用サービス開始後、残されたカバレッジホールを優先しながら順次拡大するとしています。
したがって2026年時点では、「楽天もプラチナバンドを使えるようになったので条件は改善しているが、海上利用については場所ごとに公式マップと実測を確認する」という評価が妥当です。
ドコモ・au・ソフトバンクなら必ず海上に強いわけでもない
ドコモ、au、ソフトバンクは長い運用実績と低周波数帯を含む基地局網を持っていますが、それでもすべての海面を地上基地局でカバーしているわけではありません。
海岸線は非常に長く、離島や人口の少ない沿岸地域もあります。基地局は通常、利用者数や道路、集落、港、航路などを考慮して配置されるため、外洋方向へ均一に電波を飛ばす必要はありません。
ドコモが海上向け専用アンテナや方向調整を実施していることからも分かるように、海上通信は通常の陸上基地局から偶然漏れる電波だけではなく、地域によって専用のエリア設計が必要になる分野です。
大型船では岸に近くても圏外になる場合がある
海上では電波の見通しが良くても、利用者が船内に入ると状況が大きく変わります。大型フェリーやクルーズ船は鉄を多く使用しているため、船体そのものが電波を遮蔽します。
同じ位置でも、屋外デッキでは4Gが利用できるのに、窓のない船室へ入ると圏外になることがあります。窓際と船体中央でも状況が変わります。
そのためフェリーで「この航路はつながる」と聞いていても、船内のどこでも同じ品質になるとは限りません。通信が必要な場合は、まず屋外デッキや窓際など見通しの良い位置で確認する方法があります。
スマホにアンテナ表示があるのに通信できない理由
海上では基地局からの下り電波だけを比較的良好に受信していることがあります。しかし通信にはスマートフォンから基地局への上り方向も必要です。
基地局は高所に大きなアンテナを設置できますが、スマートフォンは小さな筐体と限られた送信電力で通信します。このため遠距離では通信品質が非対称になる場合があります。
また、海上から複数基地局が見えることで干渉が増える場合や、端末が基地局を頻繁に切り替える場合もあります。アンテナピクトだけで通信速度や安定性を完全には判断できません。
海上ではスマホの電池消費が増えることもある
基地局から離れた場所や圏外との境界では、スマートフォンが基地局を探索したり、必要に応じて送信出力を上げたりするため、陸上の安定したエリアより電池消費が増えることがあります。
釣りやクルージングなど長時間海上にいる場合は、モバイルバッテリーを用意しておくと安心です。通信が不要な時間に完全な圏外が続く場合は、状況に応じて機内モードを利用する方法もあります。
ただし、安全上連絡を受ける必要がある場合は、単純に通信を切ってしまわず、用途に適した通信手段を確保してください。
2026年は「地上基地局が圏外＝完全に通信不能」とは限らなくなった
2026年現在、海上通信を考えるうえでは地上基地局だけでなく、スマートフォンと衛星の直接通信も重要になっています。
ドコモは2026年4月27日にdocomo Starlink Directを開始しました。公式発表では対象エリアを全国および領海（海岸線から12海里）としており、地上のドコモ4G・5Gが圏外となる海上などでも、対応スマートフォンから衛星へ直接接続できます。
[参照] NTTドコモ公式「docomo Starlink Direct」
2026年8月時点では、対応機種・対応アプリによるデータ通信やSMSなどが中心で、通常の地上5Gと同じ高速インターネットや音声通話をそのまま代替するものではありません。ドコモは高速インターネットや音声通話について2028年度中の次世代サービス提供を予定しています。
ソフトバンクにもStarlink Directがある
ソフトバンクもSoftBank Starlink Directを提供しています。ソフトバンク公式では、地上のSoftBank 5G・4G LTE・4Gが受信できない場所で、衛星との見通しが確保できれば利用できるサービスとして案内されています。
[参照] ソフトバンク公式「SoftBank Starlink Direct」
海上では上空を遮る建物が少ないため、スマートフォン直接衛星通信との相性は良い環境の一つです。ただし船室内などでは衛星との見通しが遮られるため、利用できない場合があります。
また直接衛星通信は通常の携帯基地局通信より速度・対応アプリ・機能などに制約があります。「海上でもYouTubeや動画会議が地上5Gと同じように使える」と考えるのは適切ではありません。
海上で確実な通信が必要なら携帯1回線だけに依存しない
レジャー用途でSNSを見る程度ならスマートフォン1台でも十分な場合がありますが、航行安全や業務上の連絡など通信が重要な用途では、単一キャリアだけを前提にしないほうが安全です。
たとえばメイン回線をドコモ、サブ回線をauや楽天モバイルなど別ネットワークにするデュアルSIM構成なら、一方の基地局が届かない場所で他方が使える可能性があります。
さらに海岸から遠く離れる予定があるなら、スマートフォン直接衛星通信、専用衛星通信機器、船舶無線など目的に適した通信手段も検討するべきです。
特に遭難時の通信を「普段使っているスマホの4Gがきっと届くだろう」と仮定して航海計画を立てるのは危険です。
東京湾や琵琶湖で実際に使うなら確認すべきこと
東京湾や琵琶湖で通信できるかを調べる場合は、まず利用キャリアの公式サービスエリアマップを開き、岸の住所だけでなく実際に通る水面まで拡大して確認します。
確認するときは4Gと5Gを分けて見ることも重要です。水面上で5G表示がなくても4Gエリアであれば、Web閲覧、メッセージ、地図など通常の用途には十分利用できる可能性があります。
楽天モバイルについては、2026年6月更新の公式サービスエリアマップで楽天回線4G・5Gの現在のエリアを確認できます。
ドコモも5G・LTEの公式サービスエリアマップを公開しています。
海上利用でキャリアを比較するときのポイント
単純に「人口カバー率」だけでキャリアを決めず、海上利用では次のような項目を見ると比較しやすくなります。
| 確認項目 | 海上で重要な理由 |
|---|---|
| 航行地点の公式4Gエリア | 最も直接的な判断材料になる |
| 700～900MHz帯の展開 | 広域カバーを作りやすい |
| 沿岸基地局の密度 | 沖合で受信できる可能性に影響する |
| 海上向け対策 | 航路・港・釣り場などの品質に影響する |
| 端末の対応バンド | キャリアが電波を出していても端末非対応なら利用できない |
| 直接衛星通信 | 地上基地局が圏外になった場合の補完になる |
| 実測 | エリアマップと実際の船上環境には差があり得る |
特に格安SIMや他社販売スマートフォンを利用する場合は、利用キャリアの主要な低周波数帯に端末が対応しているか確認することも重要です。
「どのキャリアが一番海に強い？」には場所を指定しないと答えにくい
全国の海岸を一括して「ドコモ1位、au2位、ソフトバンク3位、楽天4位」のように並べることは適切ではありません。
ある漁港ではドコモが強くても、別の湾ではauの基地局が近いことがあります。東京湾でも千葉側、神奈川側、湾奥、湾口では受信する基地局が違います。
楽天モバイルについても、自社基地局・700MHz展開・パートナー回線の状況によって場所ごとの差があります。そのため、実際に使う航路をキャリアごとのマップで比較するのが最も実用的です。
まとめ：海上のスマホ電波は「沖合○m」ではなく場所ごとのエリア設計で決まる
日本の携帯電話網には「海岸から一律○mまでスマホが利用できる」という基準はありません。海上は遮蔽物が少ないため沿岸基地局の電波が数km以上届くケースもありますが、基地局の位置、アンテナ方向、周波数、端末、船の場所などによって大きく変わります。
東京湾や琵琶湖は周囲に市街地と基地局が多いため比較的通信しやすい場所と考えられますが、水面全体について信頼できる公式の「カバー率○％」は公表されていないため、具体的な割合を断定するのは適切ではありません。
楽天モバイルについても「必ず他3社より1～2歩劣る」とは断定できません。楽天回線とパートナー回線を合わせた4G人口カバー率は99.9％とされていますし、2024年から700MHzプラチナバンドも開始されています。ただし2026年時点でも700MHz対応地域は拡大中であり、人口カバー率は海面のカバー率ではないため、海上では場所による差を確認する必要があります。
海上利用では、5Gの有無だけでなく4G LTEの広域エリアを見ることが重要です。実際に東京湾や琵琶湖へ出る場合は、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルの公式エリアマップを航路単位で比較するとよいでしょう。
さらに2026年現在は、ドコモやソフトバンクでスマートフォン直接衛星通信も利用できるようになっています。地上基地局の圏外を補完できる可能性はありますが、通常の4G・5Gと同等の機能とは限りません。
したがって、海上で確実な通信が必要なら「岸から何kmなら安全」という距離だけで判断せず、公式エリアマップ、複数キャリア、対応周波数、衛星通信などを組み合わせて準備することが重要です。
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