Louie Lopez Pro 2を海外通販で買うと関税はいくら？日本への個人輸入でかかる税金・送料・総額の考え方

Converse CONSの「Louie Lopez Pro 2」は海外で展開されているカラーやモデルがあり、日本から海外通販を利用して購入したい場合、「商品代とは別に関税がいくらかかるのか」が気になるところです。特にスニーカーは素材や構造によって税関上の分類と税率が変わるため、単純に「海外スニーカーなら関税○％」とは計算できません。

2026年8月時点で米国Converse公式サイトでは、CONS Louie Lopez Pro 2 Suedeが通常85～90ドル程度、一部カラーが59.97ドルから販売されています。[参照] Converse公式 Louie Lopez Collection

結論からいうと、Louie Lopez Pro 2を日本へ個人輸入した際の関税額は、購入価格だけでは確定できません。スエードなど革を使ったモデルでは靴の材質・構造・原産国などによって分類が変わる可能性があり、さらに輸入消費税や配送会社の立替・通関関連手数料が加わる場合があります。購入時には商品価格だけでなく「日本へ届くまでの総額」で考えることが重要です。

Louie Lopez Pro 2は海外でいくらくらいで販売されている？

Converse米国公式サイトでは、Louie Lopez Pro 2シリーズが現在もCONSのスケートボーディングシューズとして販売されています。2026年8月時点では「CONS Louie Lopez Pro 2 Suede」が59.97～90ドル、「CONS Louie Lopez Pro 2 Rough Out Suede」が90ドルなどとなっています。[参照] Converse公式 Skate Performance Shoes

例えば90ドルのモデルを購入するとしても、90ドルを日本円へ換算した金額だけが最終支払額になるとは限りません。海外ショップから日本へ発送する場合には国際送料があり、輸入時には商品の条件に応じて関税・輸入消費税などが発生します。

さらに、ショップによっては購入画面で関税等を先払いする方式と、日本到着後に配送会社などを通じて支払う方式があります。そのため、同じ90ドルの靴でもショップや配送方法によって受取時の支払い方が異なります。

個人輸入では「販売価格そのまま」に関税を掛けるとは限らない

日本の税関では、個人が自分で使用する目的で輸入する貨物について、一般的に海外小売価格に0.6を掛けた金額を課税価格とする取り扱いがあります。税関の「少額輸入貨物の簡易税率」案内にも、個人的使用を目的とした輸入貨物の課税価格は海外小売価格の60％になると説明されています。[参照] 税関「少額輸入貨物の簡易税率」

例えば個人使用目的の靴が日本円換算で15,000円だった場合、考え方の目安としては15,000円×60％＝9,000円が課税価格になります。ただし、これは「税金が9,000円かかる」という意味ではありません。この課税価格を基礎として、該当する品目の税率などを使って税額が計算されます。

また、転売・販売など個人的使用ではない輸入では取り扱いが異なります。税関はその他の貨物について商品価格に運送費や保険料を加えた価格を課税価格と案内しているため、「自分で履くために1足買うケース」と「販売目的で複数仕入れるケース」を同じ計算にしてはいけません。

「課税価格1万円以下なら全部無料」とは限らない

個人輸入についてよく知られているのが、課税価格の合計額が1万円以下なら原則として関税・消費税が免除される制度です。しかし、ここには例外があります。税関は一部の物品について、課税価格が1万円以下でも免税の対象にならないと案内しています。[参照] 税関「課税価格の合計額が1万円以下の物品の免税適用について」

税関が例示している免税対象外の主な物品には、革製のバッグ、手袋、ニット製衣類のほか、革靴や本底が革製の履物類などがあります。したがって、Louie Lopez Pro 2についても「価格×0.6が1万円以下だから絶対に無税」とだけ判断するのは安全ではありません。

実際の免税可否は商品の素材・構造などによる税関上の品目分類が関係します。Louie Lopez Pro 2にはスエードを使用したモデルがあるため、購入する具体的なモデルの商品説明と素材を確認することが重要です。

スエードモデルは革を使っているため関税を甘く見ない方がよい

Converse公式では「CONS Louie Lopez Pro 2 Suede」や「Rough Out Suede」といったモデルが販売されています。スエードは革素材であるため、こうしたモデルを個人輸入するときは革を使用した履物としてどの税番へ分類されるかがポイントになります。

日本の税関の事前教示事例を見ると、例えば「甲が革、本底がゴム」の紳士靴について、税番6403.99-015として、基本税率60％または4,800円／足のうち高い方、協定税率30％または4,300円／足のうち高い方などが示された事例があります。[参照] 税関 事前教示回答事例「紳士靴」

また、甲が革と紡織用繊維、本底がプラスチックのカジュアル靴についても、税関の事前教示事例では革製の甲として分類された例があります。[参照] 税関 事前教示回答事例「カジュアル靴」

ただし、これらはLouie Lopez Pro 2そのものに対する税関の分類回答ではありません。スケートボード用としての構造、甲と本底の素材、原産国などによって適用される税番・税率が変わる可能性があるため、「Louie Lopez Pro 2は必ず4,300円の関税」と断定することもできません。

「スケートシューズだからスポーツ用で関税が安い」とも限らない

Louie Lopez Pro 2はConverse公式で「Skate Low Top Shoe」とされ、スケートボーディング向けのCONSシリーズとして販売されています。そのため「スポーツ用の靴として扱われるのでは」と考える人もいるでしょう。[参照] Converse公式

しかし、販売サイトで「スケートシューズ」と呼ばれていることと、日本の関税分類上で特定の「スポーツ用の履物」に分類されることは同義ではありません。税関上の分類は、商品の材質や構造、用途などをもとに判断されます。

したがって、海外ショップの商品カテゴリーだけを見て「スポーツシューズだから関税○％」と計算するのではなく、最終的には税関による分類が基準になると考えておきましょう。

原産国によって適用税率が変わる可能性もある

関税を考えるとき、「アメリカのショップから買う＝アメリカ製」と考えてはいけません。発送国と商品の原産国は別の概念です。米国のショップで販売されている靴でも、実際の製造国は別の国である場合があります。

日本の2026年の輸入統計品目表を見ると、履物について基本税率・WTO協定税率だけでなく、各経済連携協定等に対応する異なる税率欄があります。条件を満たす原産品であれば、適用される関税率が変わることがあります。[参照] 税関「2026年輸入統計品目表 第64類」

ただし、原産国が対象国だから自動的にEPA等の優遇税率が適用されるとは限りません。原産地規則を満たすことや必要な手続き・資料などの条件があります。海外通販で1足購入する場合には、販売店側で関税込み価格が提示されているかを確認する方が総額を把握しやすいでしょう。

関税だけでなく輸入消費税も考える

海外通販で課税対象になった場合、負担する可能性があるのは関税だけではありません。税関は、関税とは別に内国消費税および地方消費税が課税されると案内しています。関税が無税になる商品でも、条件によっては消費税等が発生します。[参照] 税関「少額輸入貨物の簡易税率」

そのため、海外サイトの商品価格を日本円に換算して「国内で買うより3,000円安い」と判断しても、送料・関税・消費税・配送会社の手数料を加えると価格差が小さくなることがあります。

特に革を使った靴は関税負担が比較的大きくなるケースがあるため、購入前に数千円程度の追加負担が発生しても予算内に収まるか確認しておくと安心です。

具体例：90ドルのLouie Lopez Pro 2なら総額をどう考える？

例として、Louie Lopez Pro 2を90ドルで購入するとします。ここでは説明を分かりやすくするため、仮に1ドル＝150円として考えると商品代は13,500円です。個人が自分で履く目的で輸入し、税関の個人輸入における60％の取り扱いが適用されるなら、課税価格の考え方は13,500円×0.6＝8,100円となります。

しかし、この「8,100円が1万円以下」という数字だけを見て必ず免税になるとは判断できません。履物には少額免税の対象外となる種類があり、Louie Lopez Pro 2の具体的な素材・構造によって品目分類が決まるからです。

さらに、例えば海外送料が4,000円かかるなら、クレジットカードで最初に支払う時点ですでに17,500円程度になります。そこへ税関で確定した関税・消費税や配送会社の手数料等が発生すれば、最終総額はさらに上がります。

つまり90ドルの靴だから「日本円で約13,500円」と考えるのではなく、「商品13,500円＋国際送料＋関税等＋輸入消費税等＋必要に応じて配送会社の手数料」という形で予算を組むのが現実的です。なお、この例の為替レートや金額は計算方法を説明するための仮定であり、実際の税額を示すものではありません。

購入サイトで「Duties」「Taxes」を確認する

海外通販では、チェックアウト画面に「Duties」「Import Duties」「Taxes」「Duties & Taxes」などの項目が表示されることがあります。この場合、関税等を注文時に先払いする方式なのか、商品到着時に別途支払う方式なのかを確認してください。

例えば「Duties included」「Duties paid」などと明確に案内され、販売店や配送サービスが輸入時の税金を事前徴収する仕組みであれば、受取時の予想外の追加負担を避けやすくなります。一方、「Duties not included」「recipient is responsible for duties and taxes」などと書かれていれば、日本到着後に購入者が負担する可能性があります。

ショップによって条件は異なるため、「海外通販は全部到着時払い」「全部購入時払い」と一括りにはできません。最終チェックアウト画面と配送・関税ポリシーを購入前に確認しましょう。

配送会社の手数料も忘れない

DHL、FedEx、UPSなどの国際宅配便では、税金そのものとは別に、輸入時の税金を配送会社が立て替えたことに伴う手数料などが発生する場合があります。金額や名称、計算方法は配送会社・サービスによって異なります。

国際郵便の場合も、課税対象となれば税関で課税処理が行われます。東京税関は、課税された国際郵便物には「国際郵便物課税通知書」などが発行され、納税して郵便物を受け取る仕組みを案内しています。[参照] 東京税関「郵便物に税金がかかっているのですが、どうしてですか？」

購入先を比較するときは、商品価格だけでなく「送料」「関税等の先払い有無」「配送会社」「手数料」を含めて比較することがポイントです。

海外限定モデルを買う前に確認したいポイント

関税以外にも、海外限定スニーカーの個人輸入には注意点があります。特に重要なのはサイズです。USサイズ表記と日本のcm表記を単純に数字だけで判断せず、販売店の商品ページやConverseのサイズガイドを確認しましょう。

また、海外通販ではサイズ交換・返品の際に国際返送料が必要になったり、日本からの返品を受け付けていなかったりするショップがあります。関税を含めて安く買えても、サイズが合わなければ結果的に高い買い物になります。

さらに、海外限定モデルを探す際は販売元の信頼性も重要です。極端に安いショップや正規品であることを確認できない販売者では、関税以前に偽造品・未着などのリスクがあります。可能な限り公式販売店や実績の確認できるショップを利用するのが安全です。

正確な関税を購入前に知りたい場合は税関へ確認する

Louie Lopez Pro 2について正確な税率を知りたい場合、最も確実なのは税関へ商品の情報を示して確認することです。税関では輸入予定の商品について相談を受け付けており、品目分類については事前教示制度も用意されています。

確認する際には「Louie Lopez Pro 2」という商品名だけでなく、購入予定モデルの商品ページ、甲の素材、本底の素材、原産国、構造、用途などの情報が重要になります。同じシリーズでも素材違いモデルなら分類が変わる可能性があるためです。

「以前この靴を買った人は4,000円だった」という体験談は参考になりますが、その人と購入価格・原産国・モデル・配送条件が同じとは限りません。個人の購入報告は目安、実際の課税は税関の判断と考えておくのが適切です。

まとめ：Louie Lopez Pro 2は「関税○円」と一律には言えない

Louie Lopez Pro 2を海外通販で日本へ個人輸入する場合、関税は一律の固定額ではありません。購入するモデルの甲・本底などの素材、税関上の品目分類、原産国、購入価格などによって実際の税額が変わります。

2026年8月時点で米国Converse公式ではLouie Lopez Pro 2 Suedeが59.97～90ドル程度で販売されていますが、日本での最終負担額は「商品代＋国際送料＋関税等＋輸入消費税等＋必要に応じて配送会社の手数料」として考える必要があります。

また、個人使用目的の輸入では海外小売価格の60％を課税価格とする取り扱いがありますが、「課税価格が1万円以下なら必ず無税」とは限りません。履物の中には少額免税の対象外となるものがあり、スエードなど革を使うモデルでは特に品目分類の確認が重要です。

購入前には販売ページで素材と原産国を確認し、チェックアウト画面で関税・税金が先払いなのか到着時払いなのかも確認しましょう。正確な税率が必要なら、商品情報を用意して税関へ相談するのが最も確実です。