健康食品や飲料などの通販では、「初回限定価格」や「お試し価格」と表示されていても、実際には定期購入の申し込みになっているケースがあります。購入後に高額な継続料金や解約条件を知り、不安になる人も少なくありません。
この記事では、定期便の商品を間違えて購入してしまった場合に確認すべきポイント、商品が届く前にできる対応、解約時の注意点、未成年者が困った場合の相談先について解説します。
まず確認したいのは購入時の契約内容
通販で商品を購入した場合、最初に確認するべきなのは「単品購入」なのか「定期購入」なのかという点です。
販売ページでは初回価格が大きく表示されていても、下部の小さな文字で「○回以上の継続が必要」「次回以降は通常価格」などの条件が記載されている場合があります。
購入完了メールや注文確認メール、販売サイトの利用規約には、契約内容や解約条件が書かれていることが多いため、まず保存して確認しましょう。
商品が届く前でも販売会社へ連絡する
まだ商品が発送されていない場合でも、できるだけ早く販売会社へ連絡することが重要です。
電話番号が分からない場合は、購入完了メール、公式サイトの「特定商取引法に基づく表記」、注文履歴などを確認してください。
連絡する際は、「定期購入だと認識せず申し込んでしまった」「商品発送前なのでキャンセルについて相談したい」というように、状況を具体的に伝えることが大切です。
解約金やキャンセル不可と言われた場合の確認ポイント
販売会社から「キャンセルできない」「解約には違約金が必要」と言われた場合でも、すぐに諦める必要はありません。
通信販売では、契約内容や広告表示が適切だったか、購入者が条件を正しく認識できる表示だったかなどが重要になります。
例えば、初回価格だけを強調し、定期購入であることが分かりにくい表示だった場合は、消費者トラブルとして相談できる可能性があります。
未成年が高額な通販契約をしてしまった場合
17歳など未成年の場合、通販での契約について保護者の同意が関係することがあります。
未成年者が法定代理人の同意なく契約した場合、状況によっては契約を取り消せる可能性があります。ただし、具体的な判断は契約内容や状況によって異なります。
親に相談しにくい場合でも、一人で抱え込まず、消費生活センターなど第三者へ相談することが大切です。
困った時は消費生活センターへ相談する
通販の定期購入トラブルは全国的に多く発生しており、専門機関へ相談することで対応方法を教えてもらえます。
日本では「消費者ホットライン188（いやや）」に電話すると、地域の消費生活センターにつながります。
相談する際は、注文画面のスクリーンショット、メール、販売ページの内容、販売会社とのやり取りなどを準備しておくとスムーズです。
支払いが難しい場合にしてはいけないこと
高額な請求が不安でも、何も連絡せず放置することは避けましょう。
支払いに関する問題をそのままにすると、さらに確認が難しくなる場合があります。まずは販売会社や相談機関へ状況を伝えることが大切です。
また、焦って別の業者を名乗る「解約代行サービス」などへ依頼する場合は、追加料金やトラブルの可能性もあるため慎重に判断しましょう。
まとめ
定期購入の商品を間違えて申し込んでしまった場合は、商品が届く前でも早めに販売会社へ連絡し、契約内容やキャンセルについて確認することが重要です。
解約条件や違約金について納得できない場合、未成年者の場合は特に、一人で解決しようとせず消費生活センターなどへ相談しましょう。
通販では「初回限定」「お試し価格」という言葉だけで判断せず、購入前に定期購入の条件や総額を確認することが、同じトラブルを防ぐ一番の方法です。
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