InstagramでAI合成の裸画像を送ると言われた時の対処法|ディープフェイク被害から身を守る方法

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InstagramなどのSNSで知り合った相手から、AIで顔写真を加工して裸の画像を作った、またはフォロワーに送ると言われる被害が増えています。突然このような連絡を受けると、本当に画像が拡散されたのか、相手が嘘をついているのか分からず不安になるものです。

しかし、焦って相手の要求に応じたり、追加で写真や個人情報を渡したりすることは危険です。この記事では、AIによる性的な合成画像の脅迫を受けた場合に確認すべきことや、取るべき対応について解説します。

AIで作成した裸画像を送ると言われた場合にまず確認すること

SNS上で「あなたの写真をAIで裸にした」「フォロワーに送った」と言われた場合、最初に確認したいのは相手の発言が本当なのかという点です。

このようなケースでは、実際には画像を作成していなかったり、送信していなかったりするにもかかわらず、不安をあおって相手を操作する目的で嘘をついている可能性があります。

例えば「もっと写真を送れ」「お金を払え」「言うことを聞かないと拡散する」と要求してくる場合は、性的脅迫や詐欺の可能性が高いため、相手とのやり取りを続けないことが重要です。

本当にフォロワーへ送信されている可能性はあるのか

AI技術を使えば、顔写真を加工した偽画像を作成すること自体は可能です。しかし、相手が「送った」と言っているからといって、必ず実際に送信されているとは限りません。

送信した証拠としてスクリーンショットを見せてくる場合でも、画像編集や偽造が可能なため、すぐに信用する必要はありません。

一方で、実際に画像を作成・拡散される被害も存在するため、「嘘だろう」と決めつけて何もしないのではなく、証拠を残しながら冷静に対応することが大切です。

相手から追加要求をされた時に絶対にしてはいけないこと

AI合成画像を利用した脅迫では、相手がさらに被害を拡大させるような要求をしてくることがあります。

以下のような要求には応じないようにしてください。

  • 追加の顔写真や裸の写真を送る
  • お金を支払う
  • 個人情報を教える
  • 相手の指示通りにアカウント操作をする

一度要求に応じると、相手がさらに要求をエスカレートさせる可能性があります。脅迫相手には反応を続けず、証拠を保存したうえで適切な相談先へ連絡しましょう。

Instagramで行うべき対応

Instagramでは、不適切な画像や脅迫的なメッセージについて報告機能を利用できます。

まず相手のプロフィール、メッセージ、脅迫内容が分かる画面をスクリーンショットで保存してください。後からアカウントが削除された場合でも、証拠として役立つ可能性があります。

その後、相手のアカウントをブロックし、Instagramの報告機能から嫌がらせや性的なコンテンツに関する問題として申告することをおすすめします。

フォロワーを削除した場合でも確認しておきたいこと

被害を防ぐためにフォロワーを削除した対応は有効な場合があります。ただし、すでに送信された可能性がある場合は、フォロワー削除だけでは完全な対策にならないこともあります。

信頼できる友人やフォロワーに、不審なメッセージや画像が届いていないか確認してもらう方法もあります。

ただし、確認のために多くの人へ事情を説明すると精神的な負担になる場合もあるため、必要最低限の範囲で行うことが大切です。

被害が発生した場合の相談先

性的な画像を利用した脅迫や拡散は、単なるSNSトラブルではなく、犯罪につながる可能性があります。

未成年の場合は保護者や学校、成人の場合でも警察相談窓口や専門機関へ相談することを検討してください。

また、画像が実際に公開された場合は、削除依頼や専門機関による対応が必要になることがあります。時間が経つほど拡散範囲が広がる可能性があるため、早めの対応が重要です。

今後Instagramで同じ被害を防ぐための対策

SNSで知らない人と交流する場合は、公開範囲や投稿内容を見直すことが大切です。

顔写真は悪用される可能性があるため、公開アカウントでは個人が特定されやすい写真を大量に掲載しないよう注意しましょう。

また、知らない相手から急に親しくされたり、写真を要求されたりした場合は警戒することが必要です。オンライン上の相手であっても、相手の身元が確認できない場合は慎重に対応しましょう。

まとめ

InstagramでAIによる裸画像の合成や拡散をほのめかされた場合、相手の言葉をそのまま信じて慌てる必要はありません。しかし、嘘と決めつけるのも危険なため、証拠保存と冷静な対応が重要です。

相手の要求には応じず、追加の写真や個人情報を渡さないようにしてください。アカウントの報告やブロック、必要に応じて専門機関への相談を行うことで被害拡大を防ぐことができます。

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