ウェブサイトを参考文献として引用する際、正しい書き方は重要です。特に政府や公的機関の公式サイトを引用する場合、適切な形式で記載することで、信頼性が増します。ここでは、質問者が挙げた2つのウェブサイトの引用方法について説明します。
参考文献の書き方
ウェブサイトを参考文献として記載する際は、以下の項目を記載する必要があります。
- 著者名（ある場合）
- サイト名（ページ名）
- 発行日（または更新日）
- URL
- アクセス日（特にウェブページの内容が変更される可能性がある場合）
1. 外務省（MOFA）の人権に関するページ
外務省のウェブサイトを引用する場合、以下のように記載します。
外務省. (n.d.). 世界人権宣言. Retrieved July 10, 2023, from https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/udhr/ここで、「n.d.」は発行日が不明の場合に使用します。発行日が分かる場合はその日付を記載してください。また、アクセス日も必ず記載して、特定のページが変更された場合にも信頼性を保持します。
2. 衆議院の憲法に関するページ
次に、衆議院の公式ページを引用する場合の書き方は以下のようになります。
衆議院. (n.d.). 日本国憲法. Retrieved July 10, 2023, from https://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_annai.nsf/html/statics/shiryo/dl-constitution.htm#10sho同様に、発行日が分からない場合は「n.d.」を使用し、アクセスした日付を記載します。
まとめ
ウェブサイトを参考文献として引用する際は、サイト名、URL、アクセス日を明確に記載することが重要です。特に公式サイトの場合、その信頼性が問われることもあるため、正確な情報を記載するようにしましょう。
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